指数定義と重要な開示事項
投資家は当資料に記載された指数に直接投資することはできません。指数の実績は手数料や諸経費等を控除したものではありません。ボラティリティやその他の特性が特定の投資とは異なるため、指数の比較には制約があります。グローバル上場インフラ株式:FTSE先進国コア・インフラストラクチャー50/50指数は、先進国のインフラ株及びインフラ関連株の時価総額加重指数です。構成銘柄の組入比率は、以下の3つの広範な産業セクターに応じて半年毎に調整されます。公益事業:50%、輸送:50%、パイプライン、衛星、通信塔を含むその他のセクター:20%。グローバル株式:MSCIワールド指数は、先進国の大型株及び中型株のパフォーマンスを配当に係る源泉税徴収後で計測する浮動株調整後指数です。米国債:ICE BofA米国7-10年国債指数は、7-10年満期の米国債で構成されています。
重要な開示事項
当資料は、情報提供を目的としたものであり、作成時のコーヘン&スティアーズ社の見解を反映しており、信頼できると考えられる情報源を元に作成しております。当資料中の記載内容及びデータの正確性を保証するものではありません。当資料中に記載されている見通しや見解はその実現性を保証するものではありません。当資料は投資の助言を目的としたものではなく、コーヘン&スティアーズ社や関連会社などにより提供される金融商品やサービスの営業用資料において、いかなる成果を保証するものではありません。
不動産証券の投資リスク:不動産証券への投資に伴うリスクは、不動産への直接投資に伴うリスクと同様に、経済、法律、政治または技術の動向に起因する空室の増加や賃料の低下による物件価値の下落、流動性不足、限定的な分散および金利の変化や景気後退など特定の経済的要因に対する感応度を含みます。
地方債は、州または地方自治体およびそれらの機関によって発行および支援されており、多くの場合、地方債の利子は州および地方の所得税を免除されます。米10年物国債は米国政府によって発行され、元利金の適時支払に関して米国政府の全面的な信用に支援されているため、一般的に債券の中で最も安全性が高いと考えられています。
コーヘン&スティアーズ・ジャパン株式会社は、投資運用業及び投資助言・代理業者として関東財務局に登録されています。(関東財務局長(金商)第3157号)